第６波は２月に

 

感染対策の努力と水際対策の判断によって、新型コロナのオミクロン株を中心とした第６波は2月頃の見通しになりそうです。週刊誌の記事などから、予想してみます。

 

3回目のワクチン摂取により抗体を増やすことで、重症化を防ぐことができると推測されますが、ワクチン供給に不安がある状況になっています。現在のところ、前政権時に確保した在庫頼みで、新規在庫の確保が十分でないとの報道がなされています。ファイザーやモデルナからの供給量のみならず、具体的な納期を含めてワクチンの確保には強い政治的リーダーシップが不可欠です。

※参考：週刊新潮12/30・1/6号「「3回目前倒し」も「ワクチン」「飲み薬」は確保できていない」

 

 

オミクロン株のリスク

 

全世代を通じ、基礎疾患がある場合を含めても、重症化傾向は低いとみるのが多数意見です。ただし、オミクロン株は感染力が強く、感染そのものはワクチンで防ぐことはできそうにありません（いわゆるブレークスルー感染）。ワクチンは、重症化を防ぐための手段という位置付けになります。

　しかしながら、仮に重症化率が低くとも、それを超える感染率をオミクロン株が有するならば、医療供給体制の逼迫は免れられません。それゆえ、ワクチンプラスαとしての、マスク・手洗い・消毒・換気といった感染しない努力の継続が求められます。

 

 

ファイザーの経口薬に期待がかかるが

 

経口薬に期待がかかるのは、自宅療養中の患者が使えるからです。これにより入院による医療逼迫を避けられます。

　既にメルク社の「モルヌピラビル」が日本でも初承認されています。ただし、当初50％と言われていた入院と死亡のリスク減少は30％に下方修正されています。フランスでは効果が薄いという理由で、発注の取消がなされました。インドも安全性に懸念ありとして、使用を限定的にする判断をしています。信頼性に疑問符がついたのです。

 

期待がかかるのは、ここでもファイザー社が開発した「パクスロビド」です。90％の入院・死亡リスクを低減させるというデータが公表されたからです。昨年末に、岸田総理は、ファイザー社のブーラCEOとの直接会談を通じて200万回分の供給量に関して合意しております。

　しかしながら、納期については未確約です。日本においてパクスロビドは未承認の状態であり、今後は社会活動の継続を最優先する先進国の間で争奪戦に発展する可能性があります。

 

 

①ワクチンの新在庫の確保は進んでいないゆえに、高齢者や慢性疾患者向けに現在庫を優先する必要があること　

②ファイザー社のパクスロビドは、納期が定まらず、早くともオミクロンがピークアウトし始める2月末頃に流通し始めるだろうこと

 

この2点を考えても、医療供給体制を逼迫させないためにも社会経済活動にたいして一定の制約ないし自粛ムードが漂う展開になりそうです。

 

　結局のところ、まず自分と身の回りの人々の自己防衛を図り、ワクチンプラスαとしての感染しない努力の継続が、強調される点は間違いないです。

 

※参考：週刊文春1/20号「オミクロンの正体　世代別、ワクチン接種別重症化リスク」