魚を中心とした日本の食文化を次の世代へつなぐには、まず魚食の現在地を正確に知る必要があります。水産庁の資料をもとに、日本で魚の消費が減っている背景と、売場や商品づくりに求められる変化を整理します。

魚介類の消費は長期的に減少

水産庁によると、1人1年当たりの食用魚介類消費量（純食料ベース）は2001年度の40.2kgをピークに減少し、2023年度は21.4kg（概算値）となりました。ほぼすべての年齢層で魚介類の摂取量が減る傾向も示されています。

一方、2024年度の魚介類の国内消費仕向量は641万トンで、そのうち食用は497万トンでした。数字からも、魚食文化を維持するための継続的な取り組みが必要だと分かります。

価格と調理の手間が購入の壁に

消費者が魚介類を購入しにくい理由として、水産白書は価格の高さや調理の手間を挙げています。下処理、骨、ごみ、においへの対応まで含めると、忙しい家庭ほど魚を選びにくくなります。

したがって、単に「魚をもっと食べよう」と呼びかけるだけでは十分ではありません。骨取り、少量パック、味付け、電子レンジ対応、すぐに食べられる惣菜など、生活に合わせた商品設計が重要です。

魚が売れる売場へ変えるために

魚種名と価格だけでは、食べ方が分からないお客様に魅力が伝わりません。「フライパンで何分」「骨取り済み」「一人分」「ご飯に合う」といった具体的な利用場面を示すことが、購入の後押しになります。

合同会社イシュメイルは、水産物の価値を生活者に分かりやすく届け、魚食文化を現代の暮らしに合う形で再生することが大切だと考えています。

一次情報・関連情報

• 水産庁「令和7年度 水産白書」
• 水産庁「水産物消費の状況」
• 合同会社イシュメイルについて

※2026年8月22日時点の公表資料をもとに再編集しました。